１９６９年は本格的ＳＣが登場するＳＣ元年

1969年は、日本国内のＳＣ発展の歴史を語る上では、メモリアルな年であり、 この年の11月に、以下の３ＳＣが開業しています。

1. 「玉川高島屋ショッピングセンター」
   ＳＣ向け専業ディベロッパーである東神開発が、東京・世田谷区に開業。
   二子玉川にあるこのＳＣは、当時は「本格郊外型ＳＣ」と言われていました。
   今を想うと隔世の感があります。
   
   
2. 「池袋パルコ」
   東京・池袋の丸物百貨店跡に、日本初のファッションビルとして開業。
   
   
3. 「阪急三番街」
   大阪では、翌年開催の日本万国博覧会を控えて、阪急梅田駅の拡張移築に伴って地下２階に開業。
   施設ともに、開業して半世紀（５０年）が経過しましたが、 現在もＳＣ業界で確固たるポジションを保ち続けています。

その後のＳＣ開発は、GMS、JR（国鉄）、不動産を軸に進行

７０年代
GMS（総合小売業）各社が急速な店舗網の拡大を目指す中での出店形態として、 郊外型立地のＳＣを選択し、地域活性化の一翼を担ってきました。
この流れはその後も続き、ＳＣ協会白書によると、ディベロッパー企業の業種別構成比では、 2019年末現在「総ＳＣ数＝３２０９」のうち、GMSを含む「小売業のＳＣ数＝１２７７」と、 約４０％を占めています。

さらに、駅ビルが日本独特のＳＣ形態として発展してきましたが、 これを牽引してきたのが日本国有鉄道（現ＪＲ）です。
直接出資が出来ないため民間資本を導入して1950年に開業した「豊橋駅ビル」が最初の駅ビルで、 「民衆駅ビル」と呼ばれて全国に展開されました。
1971年に国鉄法が変わって直接出資が出来るようになり、 その第１号の駅ビルが1973年開業の「平塚ステーションビル」（現在の平塚ラスカ）です。

８０年代
日本社会にもモータリゼーションに対応した大型ＳＣ時代が訪れます。
1981年には、大規模駐車場を併設し、「百貨店：そごう」「量販店：ダイエー」＋ 「専門店街」の２核１モールの「ららぽーと船橋ＳＣ」が開業しました。
ららぽーとは、三井不動産が開発するＳＣ名となり、 この頃から不動産業による大型ＳＣ開発が増加しています。
ちなみに前述のＳＣ白書によると、「不動産業のＳＣ数＝９２９」は、約２９％を占めています。

９０年代以降
バブル崩壊（1991年）以降は、失われた２０年と言われていますが、 当時、小島健輔氏が「ザ・ＳＣエイジ到来」と言われたように、 ＳＣ業界は、郊外型の大型ＳＣを中心に大きく発展しました。
この間に新しく開発されたＳＣの特徴は「郊外化」と「巨大化」であり、 イオンモールと三井不動産が牽引しています。

経験したこと。学んだこと。

このように、玉川高島屋ＳＣが開業して以来、半世紀以上が経ち、 日本のＳＣも大きな変遷を遂げてきましたが、私自身、テナント側として数多くのＳＣへの出店に関わったなかで、 経験し、学んだことを報告します。

■施設内センターコートは集客のマグネット

施設内のセンターコートに初めて遭遇したのが、1978年開業の池袋サンシャイン（アルパ）です。
大型複合型施設で、商業ゾーンの真ん中にセンターコートが設置されました。
当時、商業施設内の店舗区画のベストポジションは、館内入口であり、サンシャインの場合は、 池袋駅から向かい、地下に降りて、地下道を通り抜けた地下１階の館内入口をメイン入口と考えていました。
ただ、不安がありましたので、最終確認のため、建設が始まったばかりの工事現場に入り、再現調しましたが、 最終的に区画位置を地下１階の入口に決定した記憶が今でも蘇ります。

しかし、開業後、ＮＯ.１の売上げ坪効率を上げたのは、 なんと「センターコートに面した店舗」（月坪効率300万超）で、その企業の店舗は今も残っています。

そこで、3年後の1981年開業の大型ＳＣ「船橋ららぽーと」（当時：現在の北館のみ）では、 サンシャインの経験と反省を活かしてセンターコート前に店舗を構えました。 軌道に乗るには少し時間がかかりましたが、予定通りの結果となりました。

この２ＳＣを経験して、大型ＳＣへの出店の場合は、 入口付近よりもセンターコート周りにお客様が集まる（とぐろを巻く）事を学びました。

■周辺のファッションメーカーを巻き込み、開業２年後の構造改革を断行

森ビルが街づくりの一環として1978年に開業した「原宿ラフォーレ」は、 不動産業ディベロッパーとして、「保証金＋敷金、プラス賃料」という 普通の契約スタイルでスタートしました。
ところが、開店から２年ほど経った頃、突然でしたが、当時大抜擢された館長が大きく舵を切り、 周辺の「マンションメーカー」と呼ばれる個人ファッションデザイナーたちに声を掛け、 インキュベーターとしてバックアップしました。

彼らメーカーは、店舗を持っておらずに卸売りが中心で、店舗造作への投資資金がありませんでしたので、 入店し易いように出店経済条件を「若干の敷金プラス歩率一本の歩合制賃料」に変更しました。
そして、独立系ブランドとして頭角を現わし始めていた彼らのブランドは、 「ラフォーレ原宿本店主義」を貫きながら、 80年代のDC（デザイナーズ＆キャラクターズ）ブランド全盛時代を牽引したのです。

前職の会社も投資コストを掛けた重厚な店舗を閉め、 面積も小さくしたキャラクターズブランドの店舗に転換したことが鮮烈なイメージで残っています。

新規で開業した商業施設が、このような短期間で断行した構造変革に遭遇したのは、 後にも先にもこれが初めてでしたが、館長の強い意思（決断）と 推進にあたってのリーダーシップがあったればこそできたのだと思います。

■ＳＣの入口は、そのＳＣ（館）の未来を語るショップであるべき

前職の会社では、多くの店舗をＳＣ（館）の入口に出店させて貰いました。
しかし、店舗は商品と同じように時間の経過とともに劣化するだけではなく、 マーケットの変化に伴ってお客様のニーズとのズレが出て来ます。

10年以上経過したお店の事例ですが、ディベロッパーから他区画への移転の申し入れを受けました。 オーナーは店舗賃貸借契約書における賃借権を主張して拒否しましたが、当時の営業本部長（現：弊社代表）は、 そのＳＣ（館）が描いている5年後、10年後の未来像と、後継の候補テナントを確認しました。

そして、候補テナントが、その場所で展開した場合、これからのＳＣ（館）の新しい顔として、 現在の自店よりも相応しいと判断した時は、オーナーを説得し、申し入れを快く受け入れて、区画移転に協力しました。 ディベロッパーから移転先として提示された代替区画は、館内では好立地の区画でした。

この場合、自己中心ではなく、そのＳＣ（館）に来館されるお客様にとって、 どちらがお役に立てるか？が判断基準だったと思います。
普通借家契約での時代でしたが、「ディベロッパーとテナント双方がきちんと向かい合って ＳＣ（館）の将来を考える」ことの必要性を学びました。

日本に本格的なＳＣが生まれて半世紀
今も業界を牽引するＳＣには、企画・運営を推進するリーダーがいた